2010年04月21日

漢方・鍼灸を活用した日本型医療の創世のための調査研究

厚生労働科学研究費特別研究「漢方・鍼灸を活用した日本型医療の創生のための調査研究」班より平成22年2月25日提言書が厚生労働大臣長妻大臣宛てに提出されました。
上記の研究では、漢方・鍼灸医学について、その現状や課題を洗い出した上で、これを活用した「新しい日本型の医療」を創生するためにはどのような施策を講じていくことが必要なのかを調査・検討することを目的とし、具体的には、
1)科学的根拠(エビデンスの確立)
2)人材(専門的な医療従事者の養成)
3)生薬資源(安定的確保と地域振興)
4)情報発信(社会全般における理解の浸透)
5)体制(調査・研究機関の整備等)
6)国際的な課題への対応
といった多面的な側面から調査・検討が進められました。
議事録や資料も公開されているので興味のある方は↓↓↓
http://kampo.tr-networks.org/sr2009/
今後日本の漢方・鍼灸がどのような方向へ向かうのか?
現代医療の抱えている課題をみても、超高齢化社会を迎え、医療費が増大傾向をめぐる中で、その打開策として、個々人の症状に応じた医療、全人的医療・統合医療といったものが標榜されているが、なかなか具体性を帯びていない状況にある。
こうした中で、鍼灸についても積極的に科学的エビデンスを蓄積し、内外に示す必要性が高まっている。
世界の動きをみると、ドイツにおいては、鍼治療が健康保険の対象として広く認められているが、日本と同様高齢化・医療費高騰の課題を抱える中で、数年前には鍼灸の科学的エビデンスを改めて評価し保険適用としうる疾病を取捨選択する必要に迫られた。同国では、極めて大規模な鍼治療のエビデンス調査を行い、その結果を踏まえて有効とされた疾病については健康保険の適用を昨春から行っている。ドイツでは、医師全体の1割以上が鍼灸師の認定資格を有しており、国民の3割位が鍼治療を受けている。
米国においても、90年代に入って、国民は通常の医療よりも代替医療にかける費用の方が高いということが調査で明らかとなったことから、米国立衛生研究所(NIH)でも積極的に代替医療の研究が進められることとなった。このように、欧米では日本以上に代替医療・伝統医学に対するニーズが強いといえる。また鍼灸・マッサージは米国NIHの「鍼に関する合意声明」、米国・国際統合がん学会の「がん統合医療ガイドライン」などで高い評価を得ている。
また、国内研究でも予防医学での貢献や、医療費削減といった医療経済面でのメリット、セルフケアや全人的医療の視点といった医療システムのあり方への貢献等々、幅広く期待できる医療であると報告されている。



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